物理学会の若手キャリアパス問題への取組

朝９時から本部で会議出て、そのまま東京出張して用務を３つ終えて戻りました。
（貧乏性なので、用事が一つだけだと、仙台からわざわざ出ていく時間がもったいないように思うのです）
今日は東京もあまり暑くない日で助かりました。

戻ってメールチェックしてから５号館のつぶやきさんのところのブログを覗いてみたところ２０％ルールって　【追記：関連記事】というエントリーがありましたので、ちょっと一言。

元記事は読売新聞のweb記事「博士余り」解消へ「２０％ルール」！？物理学会が提言というものなのですが、なぜこのタイミングでこの記事が書かれたのかがちょっとよく分かりません。
ただ、日本物理学会は文部科学省の平成19年度科学技術関係人材のキャリアパス多様化促進事業に採択されている機関です。

学会内に「物理人材活用委員会キャリア支援センター」を設置し、以下のような取組を実施する。
1.　物理学会誌，物理学会大会並びに支部例会等でのシンポジウムなどを通じて知的人材の社会的活用についての意識改革を，ポスドク，研究指導者の双方に促す。
2.　ポスドクの実数，進路，状況の追跡調査を全国レベルで行い，現況を定量的に把握する。
3.　個々の知的人材の資質と能力についての情報データベース，企業情報データベース，ポスドクが社会で活躍している例の紹介，ガイダンス等の情報掲示，などを統合した物理人材キャリア情報ステーションを立ち上げ，本活動に関する様々な情報の収集と（公開できるものの）開示を行う。
4.　教育，知財，IT，科学行政その他の諸分野へポスドク等の知的人材が社会に貢献できる方策の研究，検討を行い，成果を公開する。（上記URLからの転載）

私は、「学会」という組織がこのような事業を行うことは先駆的であると考えます。
物理学会は大きな学会（社団法人）ですが、それなりにいろいろな危機感を持っておられるのだと思います。
単に定期的な大会（年会等）を開催するのであれば、おそらく学会という組織はなくても可能でしょう。
（事実、大きな大会はかなりの部分、「学会屋」と呼ばれる企業が運営を任されていますし、米国のGordon Conference、Keystone Meeting、Cold Spring Harbor Courseなどは学会による運営ではありません。）
会員から徴集する「年会費」でどういう事業を展開するのか、今後の法人化問題と合わせてよく考えなければならないのだと思います。

Googleの「20%ルール」に近いことは、たぶんそれなりの意識のある方ならば、自分で実践していることだと思います。
ラボヘッドの方がそれを推奨するかどうかは別でしょうが、「言われたことだけする」のではキャリアアップする人生は難しいようにも思われます。

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ここしばらく、脳関係の本を読んでいて、紹介したいのですが、明日は朝早い予定なので、本日はこれにて。
どうやら雨ではなさそうなのでほっとしています。